「再考して欲しい」IPCが声明

国際パラリンピック委員会IPCは１８日に会長のアンドリュー・パーソンズ氏の声明を発表し、全米オープン（アメリカ/ニューヨーク、ハード、グランドスラム）の車いすテニス部門を今年は開催しない判断を下したアメリカテニス連盟（USTA）に再考するよう促した。USTAは現地時間１７日に全米オープンの無観客での開催を決定。新型コロナウイルスの影響で開催が危ぶまれるなか、日程は変更せずに８月３１日に開幕すると発表した。しかし、会場への人数制限などで感染拡大を防止するためとして、男女のシングルス、ダブルスの開催に留め車いすテニスやミックスダブルスは中止となっていた。パーソンズ氏はこの日の声明で「国際パラリンピック委員会(IPC)は、今年の 9 月の大会に車椅子テニスを含まないという全米オープンの決定に失望している。私たちは主催者にこの決定を再考するよう強く求めます」とコメント。「私たちは新型コロナウイルスのパンデミックが世界中のスポーツイベント主催者に多くの課題を投げかけていることを実感し、その対応に感謝していますが、そのような課題を、あるグループの選手を差別する口実にしてはなりません」「車いすテニスを進歩させるために、少なくともUSTAや全米オープンでは、ここ数年の間に多大な進歩がありました。しかし、アスリートが人種、性別、国籍、セクシャリティを理由にスポーツイベントから締め出される状況があってはならないのと同じように、車いすでプレーしているからといって競技から締め出されるべきではないと思います」続けてIPCアスリート評議会のチェルシー・ゴテル氏は「車いすテニスが何十年にもわたって進歩してきたのに、今回の決定は逆行しているように感じます。今はどのスポーツイベントも開催するのが難しい状況であることを十分に理解しています。選手の安全は我々の最優先事項でもありますが、もし男女の大会を確実に開催できるのであれば、競技を希望する車いすアスリートにも大会を開催しても良いのではないかと思います」「そして、相談不足にもがっかりしています。今年はパラアスリートにとって信じられないほど困難な年になっています。彼らの生活に直接影響を与える決定をしているにも関わらず、彼らとコミュニケーションを取らないというのは、見当違いのように思えます。USTAがこれを是正し、今後の議論にアスリートを含めてくれることを願っています」

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